何と言っていいのか 2005 4 19
下記の「経済 economics 2005 4 12」という記事を読んで、
「何となく嫌な予感がする」と感じた人もいるでしょうね。
そういう人は、勘がよかったのでしょう。
私としては、一般論として、債券の暴落に比べれば、
株価の暴落など、たいしたことではないと言いたかったのです。
それはともかく、あまり悲観的に考える必要はないと思います。
他の国と比べて、相手が中国だから、それほど深刻ではないと思います。
中国は、イデオロギーよりも実利を優先するでしょう。
最近、私は、悲観的な記事が多かったかもしれません。
体力的に疲れいると、そういう記事が多くなるかもしれません。
相変わらず、アイディアは多いのですが、疲れてくると、
どうしても悲観的になります。
経済 economics 2005 4 12
「暴落」というと、何を連想するでしょうか。
株式市場のことを連想した人は、素人です。
株式市場の暴落は、よくあることで、たいしたことではありません。
暴落したといっても、株価指数で言えば、せいぜい1割か2割程度です。
こういうことは、みんな慣れていますので、
マスコミは騒ぐでしょうが、株式市場の参加者は冷静かもしれません。
暴落を避ける必要があるのは、債券市場です。
つまり、国債市場の暴落は、何としても避けなければなりません。
国債市場の暴落は、国家の死を招きます。
もし、国債市場で、暴落が起きれば、
株式市場のように、1割か2割で済む問題ではありません。
下手をすれば、5割の暴落も、あり得ます。
なぜかというと、株式市場には、PERやPBRという客観的な投資指標がありますので、
みんなが不安になっても、PERやPBRという客観的な基準によって、
客観的に「売られすぎ」と判断できるのです。
しかし、国債市場には、PERやPBRという客観的な基準がありませんので、
投資家の不安心理が収まるまで、暴落は続きます。
そういうわけで、政治家も官僚も、
株式市場よりも国債市場に注目しておく必要があるのです。
もちろん、日本は、今のところ、国内で、
国債が消化できていますので、それほど心配はないでしょうが、
外国を見れば、国内で消化できない国もあるのです。
こうした国では、そういう危険があるのです。
これを、「対岸の火事」と考えてはいけません。
現在では、国際経済や国際金融は、あまりにも密着していますので、
すぐ火が燃え移ってしまいます。